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「ウィズコロナ時代」におけるアナリストと企業とのコミュニケーションについて

主なフリーコメント

アナリスト業務について

アナリストのあるべき姿に、コロナ前後で大きな違いはないと思っている。時には厳しいことを言うものの、それでも経営者から話を聞きたいと思われる存在になるべく、業界・企業への理解と株式市場への理解を共に深めたい。

四半期などの短期業績に拘泥せずに、建設的な意見をアナリストとして企業に提示できなければ、リサーチアナリストとしての将来はなくなると思う。

工場見学や顔を見てのコミュニケーションができないため、それを補足する企画を考える必要がある。その反面、投資家として2つの電話ミーティング等に同時に参加することがあり、一つひとつを軽視する方向にあることが悩ましい。

企業の言うことのみにとらわれずに、業界や社会を俯瞰して投資判断をすることが求められる。

企業側からアナリストに質問がなされるような関係性の構築が求められる。

決算説明会でのぶら下がり取材がなくなることで、有利不利が変わってくるようであれば面白い傾向だと思う。

「ウィズコロナ時代」の渦中のため特別な出来事のように感じるが、世の中は常に少しずつ変わっているので、特別視する必要はない。

アナリストと企業とのコミュニケーションについて

不透明な環境の中では、計画や予想は頻繁に更新されることにならざるを得ず、その都度、「経営トップとの建設的な対話をより重視する」という精神に則ったコミュニケーションが行われることが望ましい。

企業には、実績を適切に理解するために必要な定性・定量情報の開示充実に努めてもらいたい。業績予想はアナリストの仕事であるため、このような状況下では、業績予想の必要性は低い。競争上不利にならない範囲で、経営陣が何を考え、従業員が何をしているか知りたい。

不確定事象が大きいことは確かだが、業績予想の非開示や配当未定が相次いだ点、保守的すぎる業績計画の開示など、コミュニケーション上の問題がある。

もともとあった計画が、コロナのためにどのようなリスクを負ったのか社内で分析した上で、次の四半期でどのように戻るのか、計画とどうズレているのかを、丁寧にアナリストと共同して分析し、投資家に有益な情報を発信することが必要。

企業は、従来型の決算説明会や取材をそのままバーチャルに引っ越すような発想ではなく、ゼロベースでベストなコミュニケーションを考えてほしい。

企業には、コロナ禍におけるメリットとデメリット、およびその根拠の開示を求める。

連絡が困難な状況になるため、企業には連絡ルートの確保を今以上に意識してほしい。

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