個人投資家向けIRセミナー

クリエイト株式会社　（JASDAQ：３０２４）
講師　代表取締役社長　吉成　隆則　氏

給水･排水パイプ、継手等の管工機材の専業商社で、商社とメーカー機能を併せ持つビジネスモデル。全国38営業所の販売ネットワークを活かしたタイムリーな商品供給と地域に密着した営業体制が強みです。

大阪有機化学工業株式会社　（東証１部：４１８７）
講師　代表取締役社長　上林　泰二　氏

塗料、粘接着剤、印刷インキ、電子材料、化粧品などの幅広い産業分野で暮らしを支える様々な樹脂製品の原材料となる特殊アクリル酸エステルを中心に各種有機化学工業薬品の製造販売。

高松機械工業株式会社　（東証２部：６１５５）
講師　代表取締役社長　髙松　宗一郎　氏

当社は中・小型CNC旋盤を主力製品としている工作機械メーカーです。自動化システムを提案できる高い技術力を強みとして、自動車関連を中心とした世界各地のお客様のニーズを充たしています。

株式会社システムディ　（JASDAQ：３８０４）
講師　代表取締役会長　堂山　道生　氏

学園や健康増進施設、薬局、民間企業・公共団体等向けの業種・業務特化ソフトウェアを開発・販売する京都のIT企業。パッケージソフトやクラウドサービスで全国5,000以上のユーザに提供。

株式会社イーグランド　（東証１部：３２９４）
講師　代表取締役社長　江口　久　氏

当社は、中古住宅再生事業を行っており、不動産競売市場や一般の中古住宅流通市場から仕入れた物件をリフォームし、住宅としての機能を回復、付加価値のある中古再生住宅を販売しております。

株式会社Ｇ－７ホールディングス　（東証１部：７５０８）
講師　代表取締役社長　金田　達三　氏

G-7グループはオートバックス、業務スーパーを核に、全国に躍進するメガフランチャイジーです。中長期的な視点に立って、持続的な成長と安定を有する企業グループを目指し、機動的かつ柔軟な経営を行ってまいります。

ピクスタ株式会社　（東証マザーズ：３４１６）
講師　代表取締役社長　古俣　大介　氏

写真・イラスト・動画等のデジタル素材マーケットプレイス「PIXTA」を運営。東南・東アジア展開や出張撮影マッチングサービス「fotowa」等の新規事業への投資にも注力。

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社　（東証１部：４７３９）
講師　経営管理・IR部　部長　奥村　弘幸　氏

「明日を変えるＩＴの可能性に挑み、夢のある豊かな社会の実現に貢献する。」 私たちは、お客様の「ＩＴ」をコンサルティングから企画・開発・保守運用に至るまで、総合的に支援する会社です。

株式会社九電工　（東証１部、福証：１９５９）
講師　代表取締役　副社長執行役員　檜垣　博紀　氏

電気工事・空調衛生工事・電力の配電線工事を軸として、電気・空気・水など、様々な社会インフラの設備工事を提供。総合設備業№1の利益率を保持し、業界トップの成長を続けている。

ハウスコム株式会社　（JASDAQ：３２７５）
講師　代表取締役社長　田村　穂　氏

不動産賃貸仲介業の業界4位。5期連続の増収増益。過去5年で40店舗以上を増やし直営店176店舗を有する。中期3年計画で新規出店36店舗を計画し、拡大路線を継続中。配当性向30％を維持。

≪講演会≫「春に向けての株式市場展望」
講師　岩井コスモ証券株式会社　投資調査部長　有沢　正一　氏

米中貿易問題などで世界景気の先行きに不透明感が強まり、国内では10月に消費増税が予定されています。この状況における日本企業の業績動向や株式市場の展望について解説します。

株式会社インフォメーション・ディベロプメント　（東証１部：４７０９）
講師　代表取締役社長　舩越　真樹　氏

独立系情報サービス企業として、金融機関をはじめ、様々な分野のお客様へ、コンサルティングから開発、運営管理、クラウド・サイバーセキュリティ、BPOまでトータルなITサービスを提供しています。

ＥＲＩホールディングス株式会社　（東証１部：６０８３）
講師　代表取締役社長　増田　明世　氏

当社グループは、建築物の建築確認や住宅性能評価を担う大臣指定の検査機関を中心に構成された、建物検査の分野で最大の企業集団です。近年はM&Aにより中核事業、関連事業の拡大を進めています。

東亜ディーケーケー株式会社　（東証１部：６８４８）
講師　取締役副社長　玉井　亨　氏

創業75年、「水・大気・医療・ガス」の計測技術で、地球環境の保全と、豊かで人にやさしい社会環境の実現に貢献しています。現在は、医療関連分野や海外（主にアジア）での事業拡大に注力しています。

ウイン・パートナーズ株式会社　（東証１部：３１８３）
講師　代表取締役社長　秋沢　英海　氏

医療機器卸。大学病院や地域の先進病院を顧客に持ち、心臓カテーテル販売では首位。Ｍ＆Ａ推進。直近では東北の同業２社を買収。高齢化による需要を取り込み持続的成長を目指す。株主優待開始。